【菱川良夫先生】 講師要旨：

闘わないがん治療：粒子線治療

兵庫県立粒子線医療センター 院長 菱川良夫
１．はじめに
　 粒子線治療は世界の二十カ所以上で実施されていますが、なかでも兵庫県立粒子線医療センターは、陽子線治療と炭素イオン線による治療の行える世界で初めての施設として誕生しました。2001年、陽子線による臨床試験（治験）を終了し、医療用具の製造承認を得て、2003年4月から陽子線の一般診療を開始しました。また、炭素イオン線は、2002年に治験を行い、2005年に承認を受け、2005年3月から一般診療を開始しています。 　 粒子線治療の魅力はやはり患者さんのＱＯＬ（生活の質）を最も高く得られるところです。患者さんは手術を受けることも、抗がん剤に悩ませられることもありません。患者さんにとって最も楽ながん治療といえます。 　 適応さえ間違えなければ、楽な治療となる事は、粒子線のもつ性質で実現します。体の内部で放射線の量が最大になり、病巣部を通り過ぎて奥の正常組織にまで放射線の影響が及ぶこともありません。粒子線の加速するエネルギーを調節することで、頭頚部などの浅いがんから肺や肝臓の深いがんまでピンポイントで治療ができます。陽子線で体の表面から３０ｃｍ、炭素イオン線で１５ｃｍまで届き、ガン組織だけを照射しますから正常細胞にほとんど影響を与えず、副作用も極めて少なくなります。 　 当センターは、照射治療施設を行う照射治療棟と入院機能（50床）を有する病院棟からなります。照射治療棟には、直径３０ｍのシンクロトロンを中心とした、粒子線治療装置が存し、病院棟は、アメニティーに十分配慮した病棟(50床)や診療部門からなっています。このような施設でのがん治療での治療成果をあげるためには､精度高いがん治療システムが必要になります。

２．がん治療システム
当センターで行われる粒子線治療は､粒子線治療システム、治療計画システムと治療確認システムからなる総合的システムで行われます。粒子線治療システムは新しい医療装置で､医療用具としての国からの承認を必要とします。治療計画システムは､すでに医療用具として使われている種々の放射線診断装置と治療計画装置の組み合わせで、治療確認システムは､PETカメラです。

３．臨床試験
陽子線治療は、2001年5月−11月の30名で、炭素イオン線は、2002年1月−7月の30名で行われました。陽子線治療では、頭頚部がん4、肺がん5、肝がん5と前立腺がん16で、男性26、女性4でした。照射線量は、炭素イオン線治療では、放射線抵抗性腫瘍を対象として治験を行いました。頭頚部が19（悪性黒色腫8）、肺がん3、肝がん6と骨軟部腫瘍2で、男性17、女性13でした。いずれの治験でも、急性反応は、全例一過性で問題ありませんでした。

４．一般診療
2003年4月から陽子線治療の一般診療開始を行っています。治療の対象部位は、臨床試験の実績に基づき、頭頸部がん、肺がん、肝がん、前立腺がんを第一のターゲットとしていますが、それらの治療基準は、外科や泌尿器科などの専門家に参加していただいた専門部会で決めました。2005年3月末で、539名を治療しています。炭素イオン線治療では、特に放射線感受性の悪い骨軟部腫瘍を中心に一般診療を始め、2005年3月開始で、3月末で5名です。

５．おわりに
ある患者さんから、ここでの患者は、閑者ですよと言われましたが、これは患者さんが、闘病するのに、閑者さんでは、ゴルフ、園芸、散歩、後輩の指導をするなどによります。すなわち、楽な治療であるため、闘病生活ではなく日常の普通の生活ができるのです。 良い医療は、普及する事が大事で、粒子線治療を行っている施設として、そのための努力をしています。

http://www.tmd.ac.jp/grad/hce/hce-j.htm

【川渕孝一先生】 講師要旨
【タイトル】

「FDG-PETに求められる戦略的発想･･･医療経済学の視点から」

平成14年度の診療報酬改定で、共同利用を前提に18FDG-PET(Positron　Emission Tomography)に一回当たり7,500点という比較的低い点数がついた。 　18FDG-PETは、腫瘍の検出に威力を発揮するとされる。癌細胞では正常細胞に比べてブドウ糖代謝が亢進している。そのため、ブドウ糖の類似化合物であるFDGが高濃度に取り込まれ、腫瘍の存在部位がPET画像上でFDGの高集積域として描出されるという検査（画像診断）である。その病変描出能力は、X線CTよりも優れており、より早期の腫瘍の発見が期待できる。また、一度の撮影で全身像が得られることから、再発巣の局在診断にも適している。米国では腫瘍が疑われると「PET First」すなわち「まずはPET」というところまで普及してきているという。 　今回、FDG-PETが新たに保険適用になったことで、わが国においてもその普及が加速化することが期待される。 わが国では、一旦、点数がつくと、新技術が普及すると言われるが、事態はそう単純ではない。図は、「PET First」を推進するのに必要な政策を図解したものだが、今後わが国でPETが普及するか否かは画像診断の価格政策に依存すると言っても過言ではない。 　より具体的にはPETの撮影料を安価に設定した場合は、CTおよびMRIといった従来の検査法との価格差が縮小し、PET検査がよりcost-effectiveとなることから、医療政策上はPETを普及させる方が有利となる。PET検査がより安価に提供されることで、患者ニーズもさらに高まる。しかし、医療機関の収益は減少することから、PET検査を選択するインセンティブは働きにくい。 逆に、PETの撮影料を高価に設定した場合には、医療機関や製薬企業の利益が高まり、PET産業を育成する方向に働く。一方で、患者の中には高額なPET検査を倦厭する者が現れ、保険者もより安価な他の検査を推奨することになろう。 　つまり、医療政策上PETを普及しようとすれば、 PET価格はより安価に設定する必要があるが、産業政策上PETの普及を図るためには、より高価に設定する方が望ましいわけである。したがって、「PET First」を達成するためには、医療政策と産業政策の両面からPET検査の価格を適正に設定することが求められる。本発表では、両政策等のバランスをいかにとればよいのか、具体的な解決策を提示する。